2021年6月6日

Member

Introduction of DMTC team members
_________________________________________________
DMTCでは、想定される巨大地震や年々被害が甚大化 する風水害などの自然災害に対し、公助、共助、自助を超え、 補完しあえる総力戦でなければ、立ち向かえないと考えていま す。そのため、DMTCでは、災害対策に様々な立場で対応で きるよう、大学の研究者だけでなく、自治体、⺠間企業、NPO などの支援組織によるメンバーで構成。知見や経験、情報を共 有し、研究や研修プログラムの開発、発展にあたっています。
_________________________________________________

DMTC Leaders member

東京大学大学院情報学環総合防災情報研究センター メンバー

東京大学地震研究所 メンバー

東京大学生産技術研究所 メンバー

東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻

RC95 members(災害対応トレーニングセンターの建設・運営に向けた研究会、一般財団法人 生産技術研究奨励会)

DMTC Invited Facilitator

  • 田中 健一  Kenichi TANAKA(防災行政)
________________________________________

目黒公郎  Kimiro MEGURO 

_______________________
Affiliation:
災害対策トレーニングセンター・センター長
東京大学
大学院情報学環附属総合防災情報研究センター・センター長/ 教授、生産技術研究所・教授
Qualifications:
工学博士(東京大学)
Academic Society:
土木学会、建築学会、日本地震工学会、日本災害情報学会、自然災害学会、地域安全学会
Specialty:
都市震災軽減工学、国際防災戦略論
Academic paper:
1.
Kimiro Meguro, Yudai Honma: Special Issue on SATREPS Myanmar Project Part 2: Development of a Comprehensive Disaster Resilience System and Collaboration Platform in Myanmar, Journal of Disaster Research, Vol. 15, No. 3, p.241, 2020.
2. 秋冨慎司, 爰川知宏, 小阪尚子, 前田裕二, 林春男, 村井純, 目黒公郎:活動情報に基づく東日本大震災における医療対応の考察――超急性期から亜急性期にかけての岩手県の9日間, 情報処理学会論文誌 60巻,1号, pp. 203 – 212, 2019.
3. Jimee, G., Meguro, K., & Dixit, A.: Nepal, a multi-hazard risk country: Spatio-temporal analysis. Journal of Nepal Geological Society, 58, pp.145-152, 2019.
Profile:
東京大学生産技術研究所都市基盤安全工学国際研究センター長(都市震災軽減工学)、日本地震工学会会長、内閣府本府参与。
1991年東京大学大学院で学位(工学博士)取得後、東京大学助手、助教授を経て、2004年教授。2010年からは東京大学情報学環総合防災情報研究センター教授兼務。
2021年4月から
東京大学情報学環総合防災情報研究センター・センター長、災害対策トレーニングセンターDMTCのセンター長。
Message to students:
 現在わが国は大地震が多発する時期を迎えているわが国では、今後30〜50年の間に、M8クラスが4、5回、M7クラスの地震が40〜50回発生すると考えられる。首都直下地震(M7クラス)や南海トラフ沿いの巨大地震(M8クラス)はその代表である、中央防災会議は、南海トラフ沿いの連動型の超巨大地震(M9クラス)の被害は約220兆円、首都直下地震は約95兆円、両者を合わせた建物被害(全壊・全焼のみで)は300万棟以上、死者数は約35万人と想定したが、これらは発災直後の延焼火災や津波による被害までが対象である。2018年6月に、これらの災害の長期的(20年間)な経済損失を土木学会が試算した。その結果は、南海トラフの巨大地震で約1,541兆円、首都直下地震では約855兆円であった。まさに国難的災害である。

 現在の我が国の財政状況や少子高齢人口減少社会を考えれば、今後の我が国の巨大災害への取り組みは「貧乏になっていく中での総力戦」と言える。防災の担い手には、「自助・共助・公助」の3者があるが、今後は「公助」の割合は益々減っていくことが予想され、これを補う「自助」と「共助」の確保とその活動の継続が重要になる。しかし、従来のように、「自助」と「共助」の担い手である個人や法人、NPOやNGOの関係者の「良心」に訴えるだけの「防災」はもはや限界であり、活動主体に対して、物的・精神的な利益がもたらされる環境整備が不可欠だ。重要なキーワードは「コストからバリューへ」と「フェーズフリー」である。従来のコストと考える防災対策は「一回やれば終わり、継続性がない、効果は災害が起こらないとわからない」ものになるが、バリュー(価値)を高める防災対策は「災害の有無にかかわらず、平時から組織や地域に価値やブランド力をもたらし、これが継続性される」ものになる。平時の生活の質を向上させるサービスや製品、生き方などが、災害時にもそのまま活動できる「フェーズフリー」な防災対策は新しい付加価値をもたらす。
 私たちは、上記のような認識の基づいて、ハードとソフト、国内と国際の視点から災害に強い社会を実現するために人材育成を行っている。

Page top

_________________________________________________

伊藤哲朗 Tetsuro ITO 

_______________________
Affiliation:
東京大学生産技術研究所客員教授
Specialty:
 危機管理
Academic paper:
1.
伊藤哲朗:国家の危機管理―実例から学ぶ理念と実践―、株式会社きょうせい、平成 26年 4月 15日.
2. 伊藤哲朗:新型インフルエンザ等対策特別措置法成立の経緯と新型コロナウイルス感染拡大時の同法の運用について、警察政策学会 管理運用研究部会、警察政策学会資料 第112号、pp. 1-7、令和2(2020)年10月.
Profile:
第12代内閣危機管理監、第85代警視総監を歴任し、
東京大学生産技術研究所客員教授。
警察庁入庁後、石川県警察本部長、警視庁警備部長、千葉県警察本部長、皇宮警察本部長、警察庁生活安全局長、警察大学校長等を歴任。平成18年警視総監、平成20年に内閣危機管理監に就任。福田、麻生、鳩山、菅、野田各内閣で国家の危機管理に当たる。平成23年内閣官房参与、平成24年東京大学生産技術研究所顧問研究員、平成26年東京大学生産技術研究所客員教授。
Message to students:
 約4年弱に及ぶ内閣危機管理監の職務を終えてつくづく感じたことは、危機への備え、すなわちリスクマネジメントがなされていないところでは、危機が発生したとしても、危機管理の前提となる事前の危機の研究も危機を想定した対応策もないということであり、それでは決して的確で効果的なクライシスマネジメントはできないということである。

 また、昔から「備えあれば憂いなし」と言われるが、危機が発生した場合に、備えがなければその後の結末は悲惨の一語に尽きることとなる。
 いつ来るか分からない危機に備えて準備することは、まさに平時の仕事であるが、それがいつ来るか分からないということが「当分来ないかもしれない」「今すぐ準備しなくても間に合うだろう」といった準備の先延ばしの心理的論拠となることも多い。また、危機の想定とその備えに当たっても、「まさかそこまでひどい事態にはならないだろう」「この程度の備えがあれば十分だろう」という現状の対策で十分であると自らを納得させる心理が働くことも多い。
 しかし、備えが十分な場合でも危機が発生した場合に危機対応に当たる当事者がクライシスマネジメントの経験に乏しく、事態の発生に茫然自失し、ただ事態が悪化して行く状況を見守るようでは、クライシスマネジメントは失敗に終わることは間違いない。
 国家の危機を具体的なイメージを持って現実のものとして想定することは、危機への備えを考える上で重要なことではあるが、一方で、その危機の発生の蓋然性もそのための対応策のコストや社会的影響の冷徹な考慮も分析もなしに、ただひたすらに危機を叫び必要以上の対策を唱えることも、いわゆる「人心を惑わす」こととなるか「杞憂」として顧みられないこととなる。
 大事なことは、起こりうる危機の姿を現実のものとして考えるイマジネーションの力とその危機に備えるための対応策を、危機発生の蓋然性と発生した場合の被害の大きさを考慮しつつ実際の施策として決定し実行して行くことである。また、危機発生に当たっては、想定外の事態が常に起こりうることを念頭に、想定外の事態が発生しても慌てず的確にクライシスマネジメントを行っていくことなのである。
 しかし、こうしたことは頭では理解しているつもりでも、また、様々な要素を十分考慮して危機への対策を講じているつもりであっても、現実に危機が発生した場合には、なかなか実行することは難しいことでもある。(国家の危機管理、「おわりに」より)。
 皆様、DMTCで多くのことを学んで、危機が発生した場合に的確にクライシスマネジメントできるようになってほしい。

Page top

_________________________________________________

田村秀夫  Hideo TAMURA

_______________________
Affiliation:
東京大学生産技術研究所リサーチフェロー、日本工営(株)
Qualifications:
技術士(総合技術監理部門、建設部門)
Academic Society:
土木学会
Specialty:
河川、防災
Profile:
1983年4月建設省(現国土交通省)入省。主に河川関係の業務に従事。2004年12月本省防災課防災調整官、07年4月同治水課河川保全企画室長、09年7月内閣官房内閣参事官(安全保障・危機管理担当)、11年7月国交省中部地方整備局河川部長、12年7月同企画部長、13年8月国交省技術調査課長、15年7月大臣官房審議官、16年6月北海道局長、18年7月退官。同年11月日本工営(株)入社、19年4月東京大学生産研究所リサーチフェロー
Message to students:
講義では私自身の直接的、間接的経験を元に、インフラを中心に特に発災後の初動を中心とした災害対応のマネジメントについて述べていますが、災害の態様は例え同種の災害であっても、発生条件や社会のありようによって、その態様は大きく変わっていきます。災害対応について過去の経験、教訓に学ぶことはもちろん重要ですが、それだけに捉われることなく、自身や周囲の置かれた状況を踏まえ、起きうることについては起きるものとして対応を検討することの重要性が少しでも伝わればと思います。

Page top

_________________________________________________

田中健一  Kenichi TANAKA

_______________________
Affiliation:
兵庫県広域防災センター
Academic Society:
土木学会、建築学会、日本災害情報学会、地区防災計画学会
Specialty:
防災行政、災害救助法
Academic paper:
・「災害救助法」徹底活用(震災復興・原発震災提言シリーズ) 津久井進 (著), 出口 俊一(著), 永井幸寿 (著), 田中 健一(著), 兵庫県震災復興研究センター(編集)
・「東日本大震災復興の正義と倫理 検証と提言50」塩崎賢明(著)、西川榮一(著)、田中健一(著)他、兵庫県震災復興研究センター(編集)
・「地区防災計画策定に向けた地域特性を考慮した地域防災活動に関する研究」
地区防災計画学会平成28年度大会 2017年3月4日奨励賞受賞
Profile:
1985年4月、兵庫県庁入庁。阪神・淡路大震災時は、被災自治体への行財政支援に従事。阪神・淡路大震災を契機に防災部局で20年以上の長きにわたり防災・危機管理業務に従事。
 この間、安全・安心コミュニティ施策企画・立案業務に従事。その後、人と防災未来センター設立業務等に従事。本庁災害対策課係長、課長補佐時代、2009年の新型インフルエンザ危機管理対策業務に従事、同年の佐用水害時には、災害対策業務及び災害救助法業務に従事。現在、兵庫県広域防災センターで防災教育担当の専門職員として10年目を迎え、防災、減災特に災害対応マネジメント、防災教育、原子力災害からの避難のあり方、地区防災計画等に焦点を当て研究活動中。
Message to students:
専門は、災害対策マネジメント。DMTCでは、主に自治体や企業等が災害発生直後に設置する災害対策本部の設置・運営業務に関わる研修の企画立案・運営を担当させて頂きます。災害時には、普段とは異なる膨大な災害対策業務を、迅速かつ的確に処理することが求められます。その際に最も重要なのは、推測力です。イメージ力だと考えます。そのためには事前準備のためのマネジメント力を養っておくことも重要です。そして、何よりも大切なのはスピード感です。こうした力をDMTCが実施致します様々な研修で身に着けて頂き、またそれを磨いて頂ければと存じます。災害や危機の時に真に役に立つ防災人材の養成を目指しておりますので、何卒、よろしくお願い致します。

Page top

_________________________________________________

沼田 宗純  Muneyoshi NUMADA

_______________________
Affiliation:
災害対策トレーニングセンター・副センター長
東京大学大学院情報学環/ 生産技術研究所・准教授
Qualifications:
博士(工学)防災士、 American Heart Association Basic Life Support (CPR and AED)
Academic Society:
土木学会、建築学会、日本地震工学会、日本災害情報学会、自然災害学会、地域安全学会
Specialty:
防災プロセス工学
Development:
災害対応工程管理システムBOSS(Business Operation Support System)
Academic paper:
・沼田 宗純・井上 雅志・目黒 公郎:災害対応業務のフレームワークの構築~2011年東日本大震災・2015年関東・東北​豪雨・2016年熊本地震の災害対応業務の分析結果を踏まえて~、土木学会論文集A1(構造・地震工学), 73 巻, 4 号, pp.258-269, 2017.
・沼田 宗純・坂東 淳・中野 真太郎:発災初動期における効果的な応援・受援体制の確立に向けた検討、地域安全学会論文集 No.37、2020. 11.
・井上 雅志・福岡 淳也・沼田 宗純・目黒 公郎:地方自治体の災害対応における人員配置の最適化に向けたシミュレーション手法の開発、地域安全学会論文集 No.37、2020. 11.
・Arisa Yasui, Muneyoshi Numada and Chaitanya Krishna: Disaster Management Process Approach – Case Study by BOSS for Disaster Response under COVID-19 -, Submitted: July 9th 2020, Reviewed: November 9th 2020, Published: December 17th 2020, DOI: 10.5772/intechopen.94954, Open access peer-reviewed chapter – ONLINE FIRST.
Profile:
専門は防災プロセス工学。東京大学生産技術研究所小長井研究室において斜面崩壊を研究。その後、株式会社インクスにおいて企業の業務プロセスのコンサルタントとして、大手企業の生産工程や業務改善プロジェクトに携わり、東京大学生産技術研究所都市基盤安全工学国際研究センター助教、東京大学大学院情報学環講師等を経て現職。
・博士課程での研究は、個別要素法(Discrete Element Method)や粒子法(Material Point Method)による地盤の大変形解析シミュレーション手法の開発
・東京地下鉄の地震動の観測結果に基づく耐震補強戦略
・災害対応業務のプロセス化、標準化、システム化を研究し、災害対応工程管理システムBOSS (Business Operation Support System)の開発と普及
・マイナンバーを使った避難所情報管理システムの開発など、情報システムの開発
・ハワイ大学との交流、インドネシア、バングラディッシュ、インドなど国際的な活動
・世界銀行の短期コンサルタントとしてスリランカの防災庁の支援を実施。
など、ソフトとハードの両者を研究。
Message to students:
DMTCは、世界中の全ての人々が学び、交流する専門教育の場です。
行政職員、民間企業、NPOなどの団体職員だけでなく、ママもパパも、おじいちゃんもおばあちゃんも、地域で頑張って活動している方など、立場や分野の枠組みを超えて皆様に受講して頂きたいと思います。
 DMTCでは、正解のない災害対策を主導する「エキスパートやリーダー教育」を行います。世界中で災害が多発する中で、私たちは正解のない災害対策が求められる時代に生きています。今後の災害対策は、既にある答えを覚えたり、何かを再現したりして、問題が解決することは少ない。正解にたどり着く唯一の方法は、自分で課題を設定し、答えを考え、信じて実行・実践するエキスパートやリーダーの存在です。
 異なる多様な受講者や講師と対話し、主体的に学んで頂くことで、自己の考えを広げ、深め、多面的かつ複眼的に思考することで、防災上の様々な社会問題を解決し、実践できる人材を育成したいと思います。「知ることは力なり(Knowledge is power)」ですので、皆様の受講をお待ちしています。

Page top

_________________________________________________

廣井 悠 U HIROI 

_______________________
Affiliation:
東京大学大学院 准教授
Qualifications:
博士(工学)、専門社会調査士。
Specialty:
都市防災、都市計画。
Academic Society:
都市計画学会,火災学会,建築学会、災害情報学会など

Profile:
東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻・博士課程を2年次に中退、同・特任助教、名古屋大学減災連携研究センター准教授を経て2016年4月より現職。
平成28年度東京大学卓越研究員。2016-2020にJSTさきがけ研究員(兼任)。
名古屋大学客員准教授、静岡大学客員准教授、一般社団法人防災教育普及協会・理事、令和防災研究所・理事も兼任。
Message to students:
専門は、都市防災・都市計画です。大都市防災のテーマを中心に多種多様な研究を行っております。これらの成果をDMTCで学んで頂きたいと思います。よろしくお願いいたします。

Page top

_________________________________________________

室田 哲男  Tetsuo MUROTA

_______________________
Affiliation:
(公財)日本防炎協会常務理事、明治大学公共政策大学院兼任講師、
政策研究大学院大学防災・危機管理コース特別講師
Qualifications:
博士(政策研究)
Academic Society:
地域安全学会
Specialty:
危機管理行政
Academic paper:
・室田哲男:自治体の災害初動対応-近年の災害対応の教訓を活かす-, 近代消防社, 2018.
・室田哲男, 武田文男:巨大災害における国・地方間関係の在り方に関する考察-避難措置及び救助に係る特別ルールの必要性とその在り方について-, Journal of Disaster Research, Vol.15, No4, pp.503-519, 2020.
・室田哲男, 武田文男:災害初動時における都道府県の機能強化に向けた制度上の課題に関する研究-近年の災害初動対応の経験を踏まえた考察-, 実践政策学, Vol.5, No.2, pp.107-119, 2019.
Profile:
・元総務省消防庁国民保護・防災部長、元広島市副市長
・総務省消防庁等において、東日本大震災をはじめ幾多の大災害の応急対策に従事。
・消防庁国民保護・防災部長として、防災制度の企画立案、自治体の危機管理体制の整備、緊急消防援助隊や消防団の充実強化などを総括。
・広島市副市長として、平成26年広島豪雨災害を踏まえた警戒・避難システムの見直しとその運用を総括。
・現在は、明治大学公共政策大学院で防災・危機管理行政を担当。
Message to students:
災害時には、普段とは異なる膨大な災害対策業務を、迅速・的確に処理することが求められます。その際に最も重要なのは、「この先に何が起こるか」を見通す「想像力」だと考えます。
ところが、災害対策の経験がない場合には、先のことを想像するのは難しいので、他の地域で起きた災害の教訓を「わがこと」として捉え、学ぶことが重要です。
DMTCでは、様々な災害の事例を紹介し、多角的に災害対策の在り方を考えることを通じて、「想像力」を養っていただきたきたいと思います。

Page top

_________________________________________________

神原 咲子  Sakiko KANBARA

_______________________
Affiliation:
高知県立大学大学院 看護学研究科 共同災害看護学 教授
Qualifications:
博士(医学)、学会認定公衆衛生専門家、保健師、看護師
Academic Society:
災害看護学会、公衆衛生学会、国際保健医療学会など
Development:
・減災ケア https://www.gensaicare.com/
・まちケア https://machicare.jp/
Specialty:公衆衛生学、看護学
Academic paper:
・Sakiko Kanbara, Apsara Pandey, R.Maria E Esuture, Hyon Ju Lee, Hiroyuki Miyazaki, EpiNurse, Health Monitoring by Local Nurses on Nepal Earth Quake 2015, Public Health and Disasters Health Emergency and Disaster Risk Management in Asia, Springer, Singapore, 229-244, 2020.
・神原咲子, 大田祥子, 山岸暁美, 岡本正, 加藤尚徳: 災害保健医療に資する個人データ利活用と課題 , Bio Clinica, 35巻, 3号, pp. 61 – 64, 2020.
・神原 咲子, 山岸 暁美, 小澤 若菜: 減災ケアの共創と可視化 西日本豪雨の事例とともに, 保健医療科学, 68巻, 4号, pp. 319 – 328, 2019年.
・神原咲子, 小澤若菜, 畠山典子, 中山洋子: 地区防災計画の為のプライマリヘルスケアの再考, 地区防災計画学会誌, 13, pp. 2 – 5, 2018.
Profile:
専門は災害看護、公衆衛生、特に健康行動とケア理論。兵庫県立大学地域ケア開発研究所(WHO協力センター)で災害看護学の構築に従事した後、文科省リーディング大学院事業にて、災害看護学の国際展開、高知県で防災の産官学連携に貢献。
災害健康行動観察法「EpiNurse」の開発、ネパール地震の取組みでUNISDR Risk Award 2017, 水害時ケア資源の地図化「まちケア」でICT地域活性化大賞優秀賞などに貢献。
Message to students:
コミュニティや地域の脆弱な人々の前にある災害リスクや生活課題を知り、地域社会や人々の力で回避できるボトムアップアプローチを検討することで、より効果的な災害対応に繋げて頂きたいと思います。

Page top

_________________________________________________

中田敬司  Keiji NAKATA

_______________________
Affiliation:
神戸学院大学 現代社会学部 社会防災学科 教授
Qualifications:
医学博士
Development:
テルモ㈱電子体温計C206(低体温測定可)開発。小西セイコー㈱避難所就寝用マット。
Academic Society:
日本災害医学会、日本国際保健医療学会、日本臨床救急医学会ほか
Specialty:
災害医療、消防防災・救急システム、労働安全衛生
Academic paper:
1. 横田裕行・監修他:災害医療2020、日本医師会、第149巻、特別号、pp.271-281、2020年6月.
2. 田治明宏・山崎秀寿・中田敬司他5名:広島豪雨災害における災害医療支援ロジスティクスについて、Japanese Journal of Disaster Medicine、第21巻、第1号、pp.18-25、2016年7月.
3. 中田敬司:日本における災害医療の新たな課題とその対策について、現代社会研究、創刊号、pp. 20-42、2015年3月.
Profile:
1959年愛媛県生まれ、大学卒業後、広島市消防局入局 消防航空救助隊員及び国際消防救助隊として活動。(財)広島市防災センターに派遣、防火管理者資格講習会等の講師を勤める。1999年から JICA国際緊急援助隊医療チームメンバーとして世界各国の地震及び津波災害救援活動に従事。JICA国際緊急援助隊医療チーム総合調整部会アドバイザー・同 感染症対策チーム作業部会委員・厚生労働省医政局DMAT事務局参与、日本災害医学会 理事・評議員ほか。
Message to students:
地震や津波災害、豪雨災害は必ず発生するといっても過言ではありません。これまでの反省を活かして具体的に準備をしてまいりましょう。ご受講される皆さんの頑張りがその被害の軽減に直接つながってまいります。有事の際の皆さんのご活躍を期待していますよ。

Page top

_________________________________________________

坂東 淳  Makoto BANDO

_______________________
Affiliation:徳島県 危機管理環境部
Qualifications:博士(工学)、災害マネジメント総括支援員(総務省)
Academic Society:日本災害医学会、日本公衆衛生学会、地域安全学会、日本災害情報学会、日本危機管理防災学会
Development:安否確認システム「すだちくんメール」の開発(https://s.ourtokushima.jp)
Specialty:災害マネジメント、災害情報、災害医療、災害復興
Profile:
1965年徳島県生まれ。1988年4月、徳島県庁入庁。 2001年4月、医療政策課に異動し、災害医療等を担当。2007年4月、危機管理部に異動し「すだちくんメール」や「災害時情報共有システム」等の情報システム構築や、災害時の官民連携、災害マネジメント、事前復興等の施策を主導すると共に、東日本大震災や熊本地震、平成30年7月豪雨等における被災自治体支援に従事する。学術研究成果を施策に活かすため、実装した施策は学会等で発表し、意見を頂きながら改善に努めている。
Message to students:
災害時、組織的に対応するには、適切な役割分担や、役割に応じて行動するための基本原則が必要です。基本原則には様々な考え方がありますが、私からは、日本DMATが採用しているMIMMSから医療分野以外にも応用できる”CSCA”について、ご紹介します。これは、行政や企業をはじめとする既存の組織だけでなく、臨時的に編成された組織でも適用可能です。この基本原則の視点を加えることで、作成したマニュアルの実効性を更に高めることができますので、ぜひ参考として下さい。

Page top

_________________________________________________

濱口 和久 Kazuhisa HAMAGUCHI

_______________________
Affiliation:
拓殖大学大学院特任教授・防災教育研究センター長
Qualifications:
防災士、発破技師、玉掛技能士、国会議員政策担当秘書
Academic Society:
日本危機管理学会、日本災害情報学会、日本防災教育学会
Specialty:
防災教育、防災行政、危機管理政策
Profile:
防衛庁陸上自衛隊、日本政策研究センター研究員、栃木市首席政策監(防災・危機管理担当兼務)、テイケイ株式会社常務取締役、日本防災士機構理事
Message to students:
地図情報を読めることは、災害対応時に必要な知識です。地図情報を読めることは、防災計画・避難計画の作成に役立ちます。
アプリの地図だけでなく、紙地図を読めるように学びましょう。

Page top

_________________________________________________

竹市 仁美 Hitomi TAKEICHI

_______________________
Affiliation:
高知学園大学 健康科学部管理栄養学科 教授
Qualifications:
管理栄養士・健康運動指導士
Academic Society:
公衆衛生学会・日本災害食学会
Specialty:
公衆栄養学
Academic paper:
・H.Takeichi, Supporting Stress Relief by Providing Proper Food Supplies after Disasters, 35th International Congress on Law and Mental Health, Prague 2017.
Profile:
管理栄養士として保健所勤務、阪神・淡路大震災を経験。避難所栄養指導、仮設住宅心のケア巡回講座、災害復興住宅イベント企画参加。大学生災害時レシピ作成と家族への備蓄啓発。東日本大震災では、避難者向け母子栄養ケアリーフレット作成、学生災害ボランティア引率(名取市)、福島県川内村帰村住民の食環境に関する調査協力などを実施。研究テーマは、災害への意識が低い若年者や無関心層への栄養に関するアプローチ。
Message to students:
災害トレーニングは人間力とレーニングそのものだと思います。
住民各人が知識を持ち、「気づいたら元気に乗り切れた!」と思える環境を整える。健康や栄養の問題はしばらくして襲う2次災害と言えます。その予防のため、職域や利害に囚われず、連携に必要なスキルを身に着けるため、よい知恵を持ち寄り合えれば幸いです。

Page top

_________________________________________________

後藤 真太郎 Shintaro GOTO

_______________________
Affiliation:
立正大学 地球環境科学部 教授
Qualifications:
博士(工学)東京大学
防災士
Academic Society:
土木学会、日本写真測量学会、地理情報システム学会、環境科学会、海洋理工学会
Specialty:
環境管理情報学
Development:
異なる組織が協働できる災害訓練メニュー、ドローンによる災害監視、点群データによる被害情報監視技術
Academic paper:
・後藤真太郎(2019):サハリン沖石油・天然ガス生産に備える市民活動による油汚染防除体制の構築、社会実装の手引き 研究開発成果を社会に届ける仕掛け(編集:日本科学技術振興機構社会技術システム研究、工作舎、pp. 110-111.
・後藤真太郎・古田武士・酒井千富・牧内穂高・岡田満夫(2019):異なる組織が協働する災害対応訓練におけるWeb-GISの活用に関する研究, 日本写真測量学会 令和元年度年次学術講演会発表論文集.
・後藤真太郎, 古田武士,酒井千富,小林卓史,坪井塑太郎 (2016):UAVおよびGIS x CMSを援用した災害訓練における状況認識の統一, 日本写真測量学会 平成29年度年次学術講演会発表論文集.
Profile:
(株)三菱総合研究所、金沢工業大学を経て現職。
一社)協働型災害訓練理事、彩の国会議運営会議顧問、協働型災害訓練シナリオを作成(2014ー現在)。
科学技術振興機構「社会技術研究開発事業」等にて市民と協働で油汚染に伴う環境災害時の危機管理システムに関する研究、日本建設情報総合センター事業にて日本版ICS下でのクラウド型GISと平時の運用に関する研究 等を実施。
Message to students:
災害への備えを考えるとき、「自助」「共助」「公助」の3つの言葉が使われます。「共助」と言いながら、ボランティアには宗派があり、用語も方法も違うので些細な部分で衝突が起きてしまいます。災害時に各組織が分担する範囲を決め機能させるためには、平時の訓練が必要であり、異なる組織が一同に会して被災地支援のために行動できることが必要です。本訓練により、個人や組織が災害支援のルールを身につけていただき、嫌な思いをすることなく、効果的な被災地支援に繋がるものと祈念します。

Page top

_________________________________________________

鍵屋 一  Hajime KAGIYA

_______________________
Affiliation:
跡見学園女子大学観光コミュニティ学部コミュニティデザイン学科・教授
一般社団法人 福祉防災コミュニティ協会代表理事
Qualifications:
福祉防災上級コーチ
Academic Society:
地域安全学会、日本災害情報学会、日本行政学会、日本福祉のまちづくり学会
Specialty:
自治体防災、地域防災、福祉防災、自治体議会防災
Academic paper:
・鍵屋一「2019年の台風・豪雨災害から「連携」を学ぶ」月刊自治研vol.62 no.724,pp10-15,㈱自治労サービス,2020
・鍵屋一「市区町村における災害マネジメント支援の考察」市川 宏雄 (著), 中邨 章 (著), 明治大学危機管理研究センター (編集)『災害発生時における自治体組織と人のマネジメント』,pp64-89,第一法規,2018
・鍵屋一「災害時の自治体クライシスマネジメントの課題と展望~災害対策本部、メディア対応、自治体間連携~」NOMA2018年4月,pp2-7,一般社団法人日本経営協会,2018
Profile:
・板橋区福祉部長、危機管理担当部長(兼務)、議会事務局長などを経て2015年4月から跡見学園女子大学観光コミュニティ学部教授。
・内閣府「避難所の役割に関する検討委員会座長」、(一社)福祉防災コミュニティ協会代表理事、(一社)防災教育普及協会理事など。
・著書に『図解よくわかる自治体の地域防災・危機管理のしくみ』『ひな型でつくる福祉防災計画』(編著)『災害発生時における自治体組織と人のマネジメント』(共著)など
Message to students:
日本社会は脆弱化しています。たとえば75歳以上の後期高齢者は25年で2.5倍に増え、高齢単身者は25年で3.2倍に増えています。
一方で、近隣コミュニティの絆は弱くなり、自治体職員数は25年で16%減少しています。支えられる人が激増し支え手が縮んだ社会を、まもなく国難となる首都直下地震、南海トラフ巨大地震が襲います。水災害も大都市を襲うと大変な被害をもたらします。
今ほど、防災を志す者が、一緒に学び、考え、力を合わせて行動することが求められる時はないのです。

Page top

_________________________________________________

寿乃田 正人  Masato SUNODA

_______________________
Affiliation:
NPO法人東京いのちのポータルサイト副理事長、
一般社団法人福祉防災コミュニティ協会理事、
東京都耐震化推進都民会議副会長
Qualifications:
防災士、BCAO認定事業継続初級管理者、第3種電気主任技術
Development:
「サロン・ド・防災」URL https://www.itscom.co.jp/safety/
Academic Society:
日本災害情報学会、地域安全学会、地区防災計画学会
Specialty:
耐震補強(軸耐力補強)、防災まちづくり
Academic paper:
「重機ネットワークの構築による被災者救援システム」日本災害情報学会論文
Profile:
1973年 東急建設入社 建築設備技術者。2003年「多摩田園都市における防災まちづくりモデル調査事業」を内閣府より受託、FMサルース「サロン・ド・防災」を立ち上げ。日本災害情報学会より廣井賞2010(社会的功績分野)を受賞。2006年 全国都市再生モデル調査事業「重機ネットワーク構築による被災者救援システム」を内閣府より受託、横浜市青葉区にて実証。2008年 東京急行電鉄へ出向、都市開発事業本部 建築技術部、沿道耐震サポートサービス担当。2015年より生活創造本部 生活サービス事業部 BC(事業継続)推進担当。
Message to students:
ネット万能の時代ですが、発災時の停電状態ではラジオが見直されており、とりわけ全国のコミュニティFM放送局は、2003年170局が、2021年4月335局となっています。大規模災害発生時には、防災・災害放送が義務付けられており、どこに居ても真っ先に必要な地域の正確な状況を聞くことができます。普段から、防災番組へ積極参加、地域が本当に必要としているものを掴むところから始め、発災時には、DMTCで培った知識や牽引力を発揮する場にコミュニティFMを活用しましょう。
 

Page top

_________________________________________________

木村正清  Masakiyo KIMURA

_______________________
Affiliation:
株式会社エヌ・ティ・ティラーニングシステムズ株式会社営業本部
営業推進部HRコンサルティング部門 担当課長 シニアコンサルタント
Qualifications:
 法学修士(Master of Arts in Law)、防災士、ハーマンモデル認定ファシリテーター
Development:
防災リーダーに関する災害対応力評価指標の開発
Academic Society:
日本法政学会、地域安全学会
Specialty:
防災(特に地域防災論、コミュニティ形成論、防災リーダー養成論)、危機管理(特にBCP)、労働安全衛生法(特に労働安全衛生マネジメントシステム)、民事訴訟法
Academic paper:
1. 木村正清,目黒公郎:地域格付けシステムの導入による防災・減災力の向上と地域再生のための新たなコミュニティ形成論,地域安全学会梗概集,36巻,pp.153⁻156, 2015.
2. 木村正清,野村昌子,坂口浩規,三浦伸也,島崎敢,目黒公郎:地域の地震防災力に関する評価指標の研究 (その3)実社会への適用に関する考察,地域安全学会梗概集,43巻,pp.157⁻160, 2018.
3. 木村正清、鍵屋一,入江さやか,蛭間芳樹,梅山吾郎,目黒公郎他:地域の災害レジリエンス評価に関する研究最終報告書,地域の災害レジリエンスの評価指標開発と政策シミュレーション研究委員会、日本地震工学会、2018.
Profile:
民事訴訟法研究でドイツに留学。帰国後、労働安全衛生コンサルタント事務所、ISO審査員研修機関を経て、2007年エヌ・ティ・ティラーニングシステムズ株式会社入社。
以降、宮城県防災指導員養成講習や埼玉県防災リーダー育成講習等13年以上に渡り地域の防災リーダーの養成に関わる。2016年から3年に渡り内閣府の大規模災害情報の収集・活用・保存方法及び防災調査研究の在り方に係る報告書を纏める等調査研究業務にも従事。地域防災力向上のための研究に力を尽くしている。
Message to students:
地域の防災リーダーの養成に関わってきました。地域の防災力向上の鍵は、自助・共助の推進です。そして、自助・共助の鍵、それは、自らの地域の強み・弱みを知るところにあります。換言すれば、地域防災力向上の鍵を握るのは、地域の強み・弱みを知り、地域における人と人との関わりや絆を発展させるコミュニケーション能力を持った防災リーダーの存在です。阪神淡路大震災や東日本大震災の教訓から、地域防災力向上のポイントを学びなら、防災リーダーに何が求められるのか一緒に考えましょう。

Page top

_________________________________________________

片岡克己  Katsumi KATAOKA

_______________________
Affiliation:
スリーエムジャパン イノベーション 株式会社 安全衛生製品学術部
Development:
PPE並びに関連製品、幾何光学機器等
Academic Society:
産業衛生学会、公衆衛生学会
Specialty:
呼吸保護、労働安全衛生、危機管理
Academic paper:
1. 保健医療科学 -Journal of the National Institute of Public Health-  第68巻 第2号 (2019年5月)特集:健康危機管理―産学官連携を通じて次の災害に備えるために―
2. 産業保健と看護 第12巻6号 第2特集 「緊急事態発生時に社員の安全と健康を守る 職場の災害対策」
3. 危機対策.com 誌面情報 vol51 マスクの基礎知識 フィットテストを怠るな!
Profile:
1990年 住友スリーエム株式会社 入社:幾何光学機器技術担当及び米国にて品質管理及び改善を担当
2000年 出向 スリーエムヘルスケア株式会社 安全衛生製品事業部技術部 :呼吸保護具等の開発及び技術サービス、石綿関連問題、感染防御、危機管理を担当
2011年 東日本大震災の東北被災地において被爆内部被ばく実験、専門知識を用いた講演、特別教育等を延べ28,000人に実施
2013年 被災地より復帰
2016年 スリーエムジャパン株式会社 安全衛生製品事業部学術部移動
危機管理、大規模災害対応システム開発並びに教育訓練を担当。
現在に至る。
Message to students:
助けられる命を繋ぎ、組織を護るために、発災直後の混乱期において、安全に指揮・救助・救護を実施する理論、手法を学びます。
身近な事例を多用して、ご説明しますので、一緒に学んでいきましょう。

Page top

_________________________________________________

渡部真一郎  Shinichiro WATANABE

_______________________
Affiliation:
株式会社東急コミュニテイー リフォーム事業部 企画統括部長
Qualifications:
1級建築施工管理技士、マンション維持修繕技術者、防災士
Development:
「施工管理システムField’sEYES」(住家被害認定調査システム)
Academic Society:
災害対応トレーニングセンターの建設・運営に向けた研究会(一般財団法人生産技術研究奨励会)
Specialty:
建築
Profile:
ゼネコンにて現場管理を担当後、4年目で現場所長に昇格。新築工事、改修工事の施工管理及びプロジェクトマネジメントを行う。その後、インテリア会社に転職し個人営業・法人営業・コントラクト業務にてインテリア全般を経験。2013年より東急コミュニティーにて工事部門の統括業務に携わる。2019年より企画統括部長として工事部門全体の統括及び方針策定を担当する。
Message to students:
生活する上での重要な役割である「建物」について、基本構造や再建のためのポイントを出来るでけ分かりやすくお伝えし、皆さんと一緒に考えていければと思っております。よろしくお願いいたします。

Page top

_________________________________________________

島田裕加  Yuka SHIMADA

_______________________
Affiliation:
株式会社東急コミュニテイー リフォーム事業部企画統括部企画戦略課
Qualifications:
マンション維持修繕技術者、防災士
Development:
「施工管理システムField’sEYES」(住家被害認定調査システム)
Academic Society:
災害対応トレーニングセンターの建設・運営に向けた研究会(一般財団法人生産技術研究奨励会)
Specialty:
建築
Profile:
建築学部まちづくり学科にて防災学を専攻。2018年4月東急コミュニティーへ入社し工事部門であるリフォーム事業部へ配属。「施工管理システムField’sEYES」の保守・運用・開発の経験を経て、現在は工事部門の新規施策検討及びPRを担当。
Message to students:
地域再建支援学の住宅再建に係る部分を担当させていただきます。現在の法制度や建物の構造・住家の被害認定調査方法について、できる限りわかりやすくお伝えできるよう頑張ります。どうぞよろしくお願い致します。

Page top

_________________________________________________

内海瑞季 Mizuki UTSUMI

_______________________
Affiliation:
株式会社東急コミュニティー リフォーム事業部企画統括部DX推進課
Development:
「施工管理システムField’sEYES」(住家被害認定調査システム)
Academic Society:
災害対応トレーニングセンターの建設・運営に向けた研究会(一般財団法人生産技術研究奨励会)
Specialty:
建築
Profile:
大学では建築学科にて都市計画学を専攻。2020年4月東急コミュニティーへ入社し工事部門であるリフォーム事業部へ配属。現在は「施工管理システムField’sEYES」の保守・運用・開発、DX推進を担当。
Message to students:
被害認定調査方法など住宅再建についての知識をわかりやすくお伝えできるように致します。これから一緒に多くの事を学んでいきましょう。よろしくお願い致します。
 

Page top

_________________________________________________

田口政行  Masayuki TAGUCHI

_______________________
Affiliation:
株式会社 INVENT 代表取締役
Academic Society:
災害情報学会
Specialty:
防災情報システム
Development:
1. 安否確認システム
2.  浮体式津波避難シェルター
Academic paper:
1. 東南海地震は必ず起こる!中島孝志、田口政行 共著 ゴマブックス
2. 安否確認システムの実装性検討実験・関西大学・環境都市工学部・安田研究室
Profile:
2006年大阪市立大学大学院工学研究科重松孝昌研究室「浮体式津波避難シェルター開発・実用化研究会で共同研究」。2012年防災情報システム開発に着手、開始現在に至る。外洋ヨット歴50年。1997年ヨットで遭難事故体験も踏まえた防災活動を実施。
DMTCのモニタートレーニングを3回受講し、静岡県南伊豆町でのトレーニングでは大阪から南伊豆町まで行き受講。
Message to students:
効果的な防災には地域住民の「防災意識の日常化」が必要です。「やってみせ、言って聞かせて、させてみて、誉めてやらねば、人は動かじ」の教育原理に沿った地域に合った防災教育システムをご一緒に作っていきましょう。

Page top

_________________________________________________

高橋 克彦  Katsuhiko TAKAHASHI

_______________________
Affiliation:
インフォコム株式会社 危機管理事業部 事業継続主任管理士
Qualifications:
事業継続主任管理士、防災士、高圧ガス製造保安責任者、危険物取扱者
Specialty:
事業継続、流体力学、機械工学
Development:
緊急連絡/安否確認システム「エマージェンシーコール」https://www.infocom-sb.jp/emc/、災害時情報共有システム「BCPortal」https://www.infocom-sb.jp/bcportal/
Academic paper:
市川啓一(㈱レスキューナウ)・高橋克彦(インフォコム㈱)・森本浩之(㈱建設技術研究所)・副島紀代(㈱大林組)・森本直子(富士通エフ・アイ・ピー㈱):BCP(事業継続計画)と情報、日本災害情報学会、B-3-2、2009年.
Profile:
前職にてロケット搭載用精密バルブやセラミック製バルブ、プラント用継手の設計を担当。高圧ガス製造保安責任者、危険物取扱者、非破壊検査、溶接管理技術など、多数の現場経験と資格を保有。
BCPについては、事業継続推進機構の災害情報研究会で、実際の危機発生時に情報がどのように流れて行くかを調べ、ICT技術を使って、リスクをいかに軽減できるかを研究している。
リスク対策コンサルタントとして、多数のBCP策定支援や訓練支援を行っている。
Message to students:
事業継続を勉強する最終的な目的は、会社や組織を強くし、雇用を守り、社会に貢献する事。
事業継続力を上げる事により、何が起ころうが昨日できた仕事が今日も出来る。その為の戦略を事前に考えて置く事で、有事の際にもあわてずに対応が取れます。BCPを何のために作るのかという所から一緒に学びましょう。

Page top

_________________________________________________

佐藤 利和 Toshikazu SATO

_______________________
Affiliation:
東急㈱沿線生活創造事業部 シニアマネージャ
Qualifications:
防災士・ 上級救命・甲種防火管理者・TWI-JIトレーナー・動力車操縦者運転免許(電車)
Filed Society:
相模原市消防団
地域防災で自治会の防災部長を務める。毎月「防災豆知識」を発行し、地域に住まう方々の防災意識の向上に努める。
Specialty:
職場マネージメント
Profile:
1978年東京急行電鉄株式会社に入社、鉄道運転士など8年間現場経験後、本社にて人事部にて社員教育を8年間担い、スポーツ事業でスポーツクラブ・テニス倶楽部・ゴルフ練習場なの支配人を歴任、現在東急グループの沿線の生活に関わる事業の事業統括担当として沿線の安心・安全に繋がる業務を担当している。
・鉄道事業に10年(現業にて電車運転士等)
・人事部門で10年(社員教育を担当)
・沿線の生活を豊かにする事業を10年
・スポーツクラブ・テニス倶楽部・総合スポーツ施設の支配人、事業部統括としてCSR全般に関わりグループ会社のBCP作成に携わり10年
Message to students:
一人一人が「わがコト化」する事が防災の対応力の強化に繋がると考えております。
一緒に多くの人の心に防災の火をつけて行きましょう!!
 

Page top

_________________________________________________

城戸 学  Manabu KIDO

_______________________
Affiliation:株式会社テンフィートライト マーケット・プロダクトデベロップメント&セールスサポートユニット ユニットマネージャー
Qualifications:防災士
Development:災害共助SNS『ゆいぽた』 https://yuipota.net/site/
Specialty:インターネット通信、SNS、マンション防災
Profile:
広告代理店にてコミュニケーションについて経験を積んだ後、マンション向けインターネットサービスプロバイダーのテンフィートライトに入社、マンション管理組合と地域のコミュニティ活動を支援する業務にあたる。東日本大震災をきっかけに開発されたマンション向けの災害共助SNS『ゆいぽた』のマーケティングを担当、マンションにおける備災活動と周辺地域を含む災害時のインターネットを利用した情報共有の重要性等について理解を広げるため、積極的に防災セミナー等の活動も行っている。
Message to students:
マンションや地域の居住者は、災害発生時には勤務先や外出先から自宅や周辺の被災状況などの入手が困難です。デマの可能性が少ない地域限定SNSで居住者同士が情報共有できれば、互いに助け合う「共助」を促進することができます。また、自治体の災害対策本部も地域内の状況が把握できれば適切な支援策と配分を速やかに実施が可能になります。現代では「備災」と「共助」に必要不可欠となったSNS等での情報の収集、流通、展開の施策を構築するための基礎としていただければ幸いです。

Page top

_________________________________________________

渡辺  正 Tadashi WATANABE

_______________________
Affiliation:株式会社オリエンタルコンサルタンツ
Qualifications:危機管理士2級(社会リスク、自然災害)、技術士(建設部門)
Specialty:道路防災
Profile:
2011年の東日本大震災以降、道路管理者の防災対策に建設コンサルタントの立場で携わり10年目。災害直後の道路機能維持に向けた事前対策、事後対応、道路啓開計画の検討に従事。
Message to students:
道路啓開に関する基本的な考え方、現場作業での留意点等の講義、作業員の技術向上を目的とした訓練計画および訓練の実施等、道路管理者の危機管理をサポートします。

Page top

_________________________________________________

横塚靖樹  Yasuki YOKOTSUKA

_______________________
Affiliation:
東京海上日動火災保険株式会社 損害サービス業務部 業務グループ 担当課長
Specialty:
損害保険
Profile:
1999年 日新火災海上保険株式会社 入社
依頼、保険金をお支払いする損害サービス部門を中心に20年間勤務
勤務地:福島、青森、秋田、仙台、東京、埼玉
2019年 東京海上日動火災保険株式会社へ出向(現職)
Message to students:
2011年の東日本大震災の時は仙台に勤務しており、迅速に保険金をお支払いするための対策室対応を経験しました。その際に、お困りな被災者の方々の対応を通じて損害保険の重要性を再認識いたしました。「地震保険に入っていて本当に助かった」というお言葉を数多くいただきました。
近年、地震や風災・水災等の大規模災害が毎年のように起こっており、どの地域でも大規模災害への備えが必要となっています。この講義が少しでも受講者の皆さまのお役に立てば幸いです。

Page top

_________________________________________________

藤重 裕  Yutaka FUJISHIGE

_______________________
Affiliation:
一般社団法人DroneAI技術研究機構 理事長、われらはふるさと医療応援団 理事
Qualifications:
文部科学省課題解決型高度医療人育成プログラムコーディネーター
Development:
一万人の災害ボランティア、われらはふるさと医療応援団
Academic Society:
日本自然災害学会、日本災害医学会、日本ロボット学会、農業農村工学会
Specialty:
災害医療情報、メディア理論
Academic paper:
1. 藤重 裕・森田 純一・平出 敦:被害状況把握のための新しい技術 (特集 首都直下地震(2)被害をどう把握するのか)、日本地震工学会誌、Bulletin of JAEE (36), pp. 13-16, 2019.
2. 藤重 裕:ふるさと(僻地)医療における遠隔医療技術の考察、災害と医療技術 2020年12月.
3. 藤重 裕:災害と先端技術ーそこにAI(愛)はありますかー 新避難所スタイル及び 新災害復興スタイルの提言と提唱、内閣府主催防災推進国民大会オンラインぼうさいさいこくたい2020スペシャルサイト 2020年10月3日.
4. 藤重 裕:病院におけるAI技術を利用した発災時対応技術、日本学術会議 あなたが知りたい防災科学の最前線-激化する気象災害に備えるー 2019年10月19日 内閣府 日本学術会議防災減災学術連携委員会.
Profile:
商社に勤務後、元会社顧問の安岡正篤哲学を学ぶ。新規事業企画、事業設立、事業提携に携わる。国内初となる事業の一環で「命を守る取り組み」として心のケアの活動を行う。2017年医学部IRセンターにて教鞭をとる。内閣府主催防災推進国民大会でも登壇。
Message to students:
阪神・淡路大震災の体験を契機に、災害や防災で「何が自分にできるのか」を自問自答し、研究者となりました。「命を守る社会の構築」を実学教育として実践しています。DMTCを通じ、共に考え、悩み、一緒に取り組んでいきましょう。

Page top

_________________________________________________

吉田克也  Katsuya YOSHIDA

_______________________
Affiliation:
一般社団法人 ルートスクエア 企画担当理事
一般社団法人 ムービングハウス協会 メーカー部会部長
株式会社ニトリ R&B事業部 商品業務リーダー オープンイノベーションスペシャリスト
Qualifications:
認定ワークショップデザイナー(一般財団法人 生涯学習開発事業団認定)、SDGs2030公認ファシリテーター、子育てシェア シェアコンシェルジェ
Development:
避難所内でのプライバシー確保テント式間仕切り、LPガスを燃料とした自発自家発電装置。
SDGsを自分事にするワークショッププログラムデザイン。
Academic Society:
ドラッカー学会、日本版AAAS設立準備委員会、
災害対応トレーニングセンターの建設・運営に向けた研究会(一般財団法人生産技術研究奨励会)
Specialty:
建築・SDGs・ワークショップ・コミュニケーション
Academic paper:
1.
道の駅を核とした平時地方創生と有事災害対策施設の開発設営 ルートプレス59号「道の駅×SDGs」寄稿
Profile:
■株式会社ニトリ 商品開発の専門家、2004年~、デザイン思考とシステム思考を組み合わせた商品開発手法を得意とする。チームワークによる強みの集合を武器に開発するためコミュニケーションの質を重視する。
■総合コンサルタント業 代表取締役、1996年~2004年、経営コンサルティング事業、民事再生事案・小売り・不動産・製造業・飲食店・ガス事業など、主に建設プロジェクトの支援を得意とする。
■不動産デベロッパー 代表取締役、1985年~1996年、不動産デベロップメント、ホテル・商業施設・アミューズメント施設・会員制ゴルフ場・仮設商業建築・ 総合複合リゾート施設・葬儀社
Message to students:
「道の駅」を核に「平時」と「有事」に使える仕組みをリデザインすることをモットーに、3実で実現すべくいろいろな方のお手伝いをさせていただいている。手法としてデザイン思考とシステム思考 ワークショップによるチームビルディング、オープンイノベーションを多用し、今までになかったモノやサービスを産みだすことを目指す。

Page top

_________________________________________________

野村昌子 Shoko NOMURA

_______________________
Affiliation:
(株)電通サイエンスジャム
Qualifications:
防災士、博物館学芸員資格
Academic Society:
災害対応トレーニングセンターの建設・運営に向けた研究会(一般財団法人生産技術研究奨励会)
Development:
『東京防災』企画・調査協力、学習塾向けコミュニケーションツール「防災ポーチ&メモ」開発、世田谷区上町地区連合会「在宅避難のすすめ」制作協力
Specialty:
広報・コミュニケーション、プロジェクトの企画・実施
Academic paper:
・木村正清,野村昌子,坂口浩規,三浦伸也,島崎敢,目黒公郎:地域の地震防災力に関する評価指標の研究 (その3)実社会への適用に関する考察,地域安全学会梗概集,43巻,pp.157⁻160, 2018.
・鍵屋一,入江さやか,蛭間芳樹,梅山吾郎,野村昌子、目黒公郎他:地域の災害レジリエンス評価に関する研究最終報告書,地域の災害レジリエンスの評価指標開発と政策シミュレーション研究委員会、日本地震工学会、2018.
Profile:
クラシックの国内最大音楽祭「ラ・フォル・ジュルネ・オ・ジャポン」、夜のアートイベント「六本木アートナイト」の立ち上げ・実施運営協力、農林水産省「FOOD ACTION NIPPON」アワード制作協力、日本ユネスコ国内委員会「持続可能な開発のための教育(ESD)」世界会議広報協力など、広報・コミュニケーション、CSV、ソーシャル・ソリューションなどの業務に従事。防災では、東日本大震災時に中央共同募金会「ボランティア・サポート募金」広報企画支援、以降、『東京防災』企画・調査など。
Message to students:
首都直下地震、南海トラフ地震など巨大地震に襲われた時、自分が生き残れるかと言えば、全然自信はありません。生き残ったとしても、災害対応で効果的な活動ができるかと言えば、そちらも全然自信はありません。でも、災害時の状況をイメージし、自分の対応をシミュレーションできるように、道に迷いながらも、災害対策を学んでいると、様々な発見や気づきの瞬間がたくさんあります。災害大国・日本で生きていくリベラルアーツとして、災害対策の業務や活動に従事する意欲に応えられるものとして、トレーニングのプログラムを構築し、みなさんの災害対応力の向上をお手伝いさせていただきたいと考えています。
 

Page top

_________________________________________________

中井 佳絵  Yoshie NAKAI

_______________________
Affiliation:
ボウジョレーヌプロジェクト代表
広島経済大学メディアビジネス学部非常勤講師

Qualifications:
防災士、福祉防災認定コーチ

Academic Society:
地域安全学会、災害情報学会

Specialty:
防災教育、リスクコミュニケーション

Academic paper:
共著:学校防災研究プロジェクトチーム『生きる力を育む学校防災Ⅲ』協同出版2015 (第1章、3節、これから災害文化の醸成を目指す地域における学校防災、pp36-60)
協力:編集 中村桂子、岩崎敬道、大西浩二、谷本幸子、中島健、中道貞子、宮下敦、協力 中井佳絵『科学と人間』実教出版2017 (5章、特集防災、pp170-171)
寄稿:日刊建設通信新聞防災の日特集「西日本豪雨災害から今後の減災を考える―広島からの報告(2018)」「持続可能な学校防災教育を目指して(2019)」
セミナー実績:演題「災害や事故に備えたリスクコミュニケーション」;(一社)建設業協会・東日本建設業保証㈱共催講習会、各種安全衛生大会等
Profile:
大学卒業後、広島にてフリーアナウンサーとしてテレビやラジオを中心に活動。その後、法政大学大学院にて政策学修士号を取得、法政大学大学院地域創造システム研究所 特任研究員、徳島大学大学院 非常勤講師を経て、ボウジョレーヌプロジェクトを設立。何万人もの老若男女を対象に司会・インタビューや出前授業・講演などを実践してきた経験を生かし、講師として活動中。自然災害だけでなく幅広いリスクに対し、参加者とコミュニケーションしながら『事前の備えがいかに大切』かを伝えている。

Message to students:
災害対応には情報伝達が欠かせません。警報や緊急時の情報伝達は一方向コミュニケーションの場合が多いものの、それを機能させるためには普段の双方向コミュニケーションによる信頼関係の醸成が重要です。ただ、コミュニケーションは座学だけでは身に付きません。その点、DMTCリスクコミュニケーション・カリキュラムは、災害時に想定される状況を設定し参加者が本番さながらにコミュニケーションできる内容になっています。他では体感できない実践型講習を通して災害対応力を上げていきませんか。

Page top

_________________________________________________

津田喜裕 Yoshihiro  TSUDA

_______________________
Affiliation:
東京海上ディーアール株式会社(旧東京海上日動リスクコンサルティング株式会社) ビジネスリスク本部 主席研究員 マネージャー
Qualifications:
防災士、技術士(建設)
Academic Society:
地域安全学会
Specialty:
リスクマネジメント、事業継続計画、事業継続マネジメント、サプライチェーンリスクマネジメント、津波防災、道路計画
Development:
リスクマネジメント体制構築支援、BCP・BCM策定・構築支援、防災マニュアル作成支援、防災・事業継続訓練運営支援
Profile:
建設コンサルタントにて7年従事し、主に道路計画、防災を担当。2007年より東京海上日動リスクコンサルティング株式会社(現東京海上ディーアール株式会社)にて、企業のリスクマネジメント体制構築、防災、事業継続計画策定、BCM体制構築、初動対応・BCP訓練に関するコンサルティングを製造業、鉄道、製薬、不動産、卸業など多数実施。
Message to students:
主に企業におけるリスクマネジメントが専門です。過去には津波防災や地域防災についても研究しておりましたので、DMTCにて防災について引き続き勉強していきたいと考えていますので、宜しくお願い致します。

Page top

_________________________________________________

小澤浩司 Koji OZAWA

_______________________
Affiliation:
東京海上ディーアール株式会社・ビジネスリスク本部・主席研究員
Qualifications:
防災士、米国認定損害保険士、健康マスター(エキスパート)
Specialty:
リスクマネジメント、事業継続計画/事業継続マネジメント
Development:
リスクマネジメント体制構築支援、事業継続マネジメント体制構築支援、事業継続計画策定支援、リスクマネジメント関連文書作成支援
Academic paper:
「大規模地震発生時の帰宅困難者対策 ~従業員等の安全確保のために企業に求められること~」(リスクマネジメント最前線)、
No.1、2020 .
https://www.tokiorisk.co.jp/publication/report/riskmanagement/pdf/pdf-riskmanagement-228.pdf
Profile:
1997年~:損害保険会社にて、企業営業・海外駐在員・海外拠点経営管理・企業向け商品開発(賠償責任保険)を担当
2018年:東京海上日動リスクコンサルティング(株)入社 グローバル企業のリスクマネジメント態勢構築支援、BCP策定、BCP訓練、危機管理対応訓練、災害対応マニュアル策定等のコンサルティング業務およびBCP評価基準策定業務に従事。
Message to students:
リスクマネジメント/危機管理分野における受講者の皆さまの「知行合一」をご支援したいと考えております。よろしくお願いいたします。

Page top

_________________________________________________

田中 潤 Jun TANAKA

_______________________
Affiliation:
東京海上ディーアール株式会社・ビジネスリスク本部・上級主任研究員
Specialty:
リスクマネジメント、事業継続計画/事業継続マネジメント、企業防災
Development:
リスクマネジメント体制構築支援、事業継続マネジメント体制構築支援、事業継続計画策定支援、リスクマネジメント関連文書作成支援
Academic paper:
「あらためて訓練実施の重要性を考える-企業における訓練の実施実態を受けて-」リスクマネジメント最前線、No.32、2014.
「東日本大震災被災地域の企業の事業継続計画(BCP)の実態調査報告」地域安全学会(2012)、地域安全学会梗概集 (Proceedings of the Annual Conference of the Institute of Social Safety Science)、31号、ページ19-22、2012年11月.
Profile:
1999年から電機メーカー、部材メーカーにて生産技術等に従事。
2007年:東京海上日動リスクコンサルティング(株)入社。以来民間企業を中心にリスクマネジメント態勢構築支援、BCM推進、危機管理対応訓練、危機管理マニュアル策定等のコンサルティング業務およびBCP評価基準策定業務に従事。自治体や団体主催のセミナーに登壇。
Message to students:
学生時代に兵庫県南部地震に被災したことやメーカー勤務時に福岡県西方沖地震等の災害対応を経験したことが契機になり現職に従事しています。これまでの経験等を生かして少しでも貢献できればと考えています。

Page top

_________________________________________________

岸本 隆久 Takahisa KISHIMOTO

_______________________
Affiliation:
帝人フロンティア(株)新事業開発室 主管
一般社団法人防災経済協議会理事
まるごと防災研究会代表
Specialty:
防災士・ひょうご防災リーダー、柔道参段、剣道弐段
Development:
総合防災プラットフォーム「まるごと防災」
Academic paper:
1. 岸本 隆久:機能性防炎カーテン(新防災カーテン)による初期消火 (特集 消火の科学技術)、火災 : 日本火災学会誌 67(6), pp. 20-25, 2017.
2. 【阪神・淡路大震災に学ぶ】減災、被害最小化…防災のプロが教える災害への備えとは?我が家の防災力を強化する、2021.01.17、BEST TiMES、オンライン記事.
3. 企業の壁を超え、防災製品を組み合わせ 室内の安全対策を「まるごと」パッケージ化、社会に貢献するために 第13回 帝人フロンティア(株)、
NEWS TOKYO、2017年10月20日号.
4. 感染対策にも役立つ「まるごと防災」太陽光シートを活用した照明を開発
帝人フロンティア株式会社、
社会に貢献するために 第25回、NEWS TOKYO、2020年12月20日号.
Profile:
1990年入社後インテリア商材の営業に従事。防炎カーテン生地でトップシェアまで拡大するも、現行の消防法の基準に限界を感じ、カーテンで初期消火ができる新防炎カーテンを開発し2012年から防災の研究に没頭。業種が多岐にわたる防災では、企業単独ではなりたたないと感じ、2017年10月から、平時からの備えとして初期消火、家具転倒防止対策を中心とした総合防災プラットフォーム「まるごと防災」を立ち上げる。現在は、水害、猛暑、感染対策品まで製品を拡充し、日夜を問わず、あらゆる場所で奮闘中。
 
Message to students:
コロナウィルスが「働き方改革」を加速させました。生活様式の大変革を強いられ、多くの人が自宅で過ごす時間が増えました。移動のリスクは減少したかもわかりませんが、管理面、ストレス、健康、労災などに係る働く場所のリスクは未知数です。
そのため防災の取組も時空間を中心に改革が必要です。
ニューノーマル時代の防災は、「仕事と生活」「健康と安全」が重要なテーマです。普段の安全対策から避難所の感染対策まで、新時代の防災、我々は何をし?何を備えればよいか?を皆様と考えたいと思います。

Page top

_________________________________________________

本瀬 正和 Masakazu MOTOSE

_______________________
Affiliation:
株式会社防災ネットワーク研究所 代表取締役、(一社)防災事業経済協議会
Specialty:
マンション防災
Academic paper:
1. RC-77特別研究会「防災ビジネス市場の体系化に関する研究会」、2015年報告書、「首都直下地震を想定したマンション防災と企業の役割」.
2.
RC-77特別研究会「防災ビジネス市場の体系化に関する研究会」、2017年報告書、「リスクから考えるマンション防災力向上とは」.
3. RC-77特別研究会「防災ビジネス市場の体系化に関する研究会」、2018年報告書、「リスクから考える母親の防災」.
Profile:
 東日本大震災をきっかけに、住まいである超高層大規模マンションのリスクに気付き、マンション防災の研究を始め、防災担当理事を務める。2012年11月大規模マンション特有のリスクについて、居住者からの視点で日経新聞「マンション誰のものか」に記事が掲載される。2017年9月のNHKスペシャル「MEGA CRISIS巨大危機Ⅱ 都市直下地震」では、大規模マンションリスクの講演が放映される。2020年4月には、NHK総合テレビ ニュース今日一日で、コロナ禍におけるマンションのリスクと対応について、解説者として出演。
現在、東京都主催 東京防災講師。東京都中央区主催 防災対策優良マンション認定制度講師を務める。
 
Message to students:
 マンション防災は個々のマンションの理事会や自治会が推進母体ですが、遅々と進んでいないのが実情と言えます。理由としては、戸建て住宅に比べ堅牢である事から、行政の対応が二の次になっています。又マンションの運営主体(理事会)は居住者の代表だが、往々にして輪番制で当たることが多く、運営ノウハウに乏しい。マンション防災とは何か、どのような視点からどのように取り組めばよいか。マンション防災力診断を通じマンション防災力を見える化する事で、具体的アプロ―チの道しるべを提供させて頂ければと思います。

Page top

_________________________________________________

谷 敏行 Toshiyuki TANI

_______________________
Affiliation:
神戸市 危機管理室 担当係長
Specialty:
行政機関の業務継続計画
Academic paper:
谷敏行(原案)、畑中弘子(文)、かなざわまゆこ(絵):地震がおきたら、BL出版、29p、2017.
Profile:
2006年:神戸市消防局入局
2011年:東日本大震災に緊急消防援助隊として被災地派遣
2016年:熊本地震に緊急消防援助隊として被災地派遣
2019年:G20大阪サミットでの特殊災害警戒隊として派遣
2020年:神戸市危機管理室に出向
2020年:令和2年7月豪雨により熊本県八代市に派遣
 
Message to students:
 BCPは災害に備えるために必要不可欠な計画ですが、まずは、あまり難しく考えずに「命」と「仕事」を守る観点から備えていただければと思います。
大切なことはどのような計画やマニュアルも継続して検討や修正を重ね、災害時に社会から求められる自分たちの役割を達成できるようにすることです。

Page top

_________________________________________________

明城 徹也 Tetsuya MYOJO
_______________________

Affiliation:
特定非営利活動法人(認定NPO法人)全国災害ボランティア支援団体ネットワーク事務局長
Specialty:
被災者支援全般、支援調整
Academic paper:
明城徹也, 官民連携事例①NPO・ボランティアの防災における取組, 月刊法律のひろば,2018年9月号(第71巻第9号), pp.12~19
Profile:
福井県出身。米国の大学を卒業後、建設会社に勤務。その後、NGO業界に転職し、アフリカ・アジアの国々で緊急人道支援事業の立ち上げや運営を担う。東日本大震災では発災直後より現地入りし、被災者支援、復興支援に従事。その経験から全国災害ボランティア支援団体ネットワーク(JVOAD)の立ち上げに関わり、事務局長に就任。2016年の熊本地震以降、多くの災害において、現地の状況にあった支援をつなぐ”コーディネーター”として被災者支援に携わる。
Message to students:
 東日本大震災の検証では「NPO等の受け入れ体制がなかった」ことが教訓としてあげらました。10年たった現在、NPO、企業、ボランティアなどの民間の支援と行政との連携はどこまで進んだのでしょうか。近年、行政・NPO・ボランティア等による「三者連携」が地域防災計画などに記されるようになりましたが、具体的な話し合いは各地で始まったばかりです。地域ごとに「三者」の特性を理解し、連携体制を整備することが地域の災害対応力を高めます。一緒に仕組みづくりに取り組みましょう。

Page top