1. 災害対策の即応力を高めるため

災害発生時、瓦礫の除去や道路啓開、仮設資材の搬送などにおいて、重機の活用は不可欠です。
重機を扱える人材をあらかじめ育成しておくことは、初動対応のスピードと安全性の確保
につながります。

2. 地方自治体・民間の災害対策力の底上げ

地方自治体や指定公共機関では、必ずしも重機を操作できる職員や関係者が十分に確保されて
いるとは限りません。DMTCが講習を通じて公的・民間セクターの協働的対応力を高めることで、
現場での実践的な支援体制の構築が可能となります。

3. 訓練を通じた“共通言語”の形成

重機操作に限らず、災害現場では安全確保・合図・連携手順などの共通理解が不可欠です。
講習を通じて現場での基本ルールやオペレーション手順を共有することで、異なる組織・
人材間でも円滑な連携が可能になります。

4. 復旧・復興段階での人材確保

災害対策は初動だけでなく、中長期的な復旧・復興フェーズでも重機のニーズは高まります。
講習を通じて多様な関係者に重機技能を伝えることで、地域における継続的な支援人材の
確保が可能となります。

5. 実技を重視する“災害実務教育”のモデル形成

DMTCの重機講習は、単なる技能訓練にとどまらず、災害対策全体の中で重機が果たす役割
を理解し、その場に応じて判断・行動できる人材の育成を目指しています。
これは「現場対応力」を重視するDMTCの教育方針そのものの体現といえます。

6. 地域防災力の強化と災害レジリエンスの向上
地域の建設業者や住民団体と連携し、重機講習を開くことで、地域社会そのものの防災
リテラシーや即応体制の強化につながります。これは結果として災害レジリエンスの向上
に寄与します。